電気工事士の平均給料は500万円！年収をアップさせる方法も紹介

これから電気工事士の仕事へ就くために就職活動している方や、新人電気工事士の中には平均給料が気になっている人も多いかと思います。

電気工事士は、第二種電気工事士や第一種電気工事士の資格が必要な仕事で、常に需要のある業界でもあるため長期的に仕事を続けることができます。

今回は電気工事士の平均給料や将来性が気になる方へ向けて、平均給料や給料アップのポイントを詳しく紹介します。

電気工事士の平均給料は500万円程度

電気工事士の平均年収は、一般的に約500万円です。しかし、実務経験の長さや技術力、各企業によって平均額は変わります。

まずは、電気工事士の平均年収と内訳、見習い期間や地域ごとの違いについても分かりやすく紹介します。

電気工事士の平均年収

電気工事士の平均年収は、約500万円です。また、平均給料は月34万円前後で平均ボーナスは約84万円です。

電気工事士の給料は工事費から諸経費（会社の維持費用、工事に必要な材料費や交通費）を差し引いたもので、一般的な会社員と同じく月給制です。

他の職業と比べると、月収はやや高めであると言えます。

しかし、上記ではボーナスの平均金額を84万円としていますが、ボーナスの金額は変動しやすいので、平均年収は400万円+αで考えておくとよいでしょう。

年代別に分けた場合は、以下の傾向です。

上記に加えて、ボーナスが支給されます。一般的には年齢に応じて年収が上がるものの、役職が付与された場合は平均年収600万円以上のケースもあります。

また、電気工事士といっても、エアコン取付業務・工事現場の事業用電気工作物に関する作業など、仕事の種類で大きく役割や年収も変わります。

たとえば、エアコン取付や一般家庭の電気修理を行う小規模業者の中にも、工事単価を高めて平均以上の給料を付与していることもあります。

見習い期間の年収

新卒で入社した場合は、誰もが未経験ですので見習い期間（研修期間）として、給料も抑えられています。また、未経験の第二新卒や中途採用の方も、同様に見習い期間が設けられています。

見習い期間の平均給料は、20万円前後です。また、都市部や物価の高い関東・関西は、23万円前後の場合もあり、地方は18万円前後となる傾向です。

見習い期間でも20万円以上の給料を希望している方は、都市部の求人を探すのがおすすめです。

電気工事士の給料アップの方法

続いては、電気工事士として働く予定の方や既に働いている方へ向けて、どのやって給料・年収をアップするのか方法を紹介します。

次からは、上記5つの給料アップ方法について詳しく解説していきます。

経験を積む

1つは、これから就職する会社・現在働いている会社で、電気工事士としての経験を積むことです。電気工事士も技術力の問われる仕事で、品質が高くなるほど評価も上がり、昇給対象となります。

経験を積むためには、常に少し難易度が高いと感じる仕事を積極的に取り組むのが大切です。今の技術力と課題を整理し、年間・月間目標を立てながら自分なりに考えて業務を行いましょう。

電気工事士として技術力が低いと、転職先でも給料アップは見込めません。

経験者は、経験年数だけでなく技術力や即戦力が問われます。ですので、電気工事士として経験を積むことは、社内評価を上げてもらうだけでなく、転職した場合の給与査定にも関係しています。

これから就職する方は見習い期間の給料だけでなく、昇給の条件についても調べましょう。

会社によって評価基準はさまざまで、経験や技術力ではなく勤務年数や態度・人柄で評価されるケースもあります。技術力で評価されるには、実力主義の会社を探すのがおすすめです。

工事の種類、現場を変える

電気工事といっても、ビル管理や工場の配線工事から家庭向けの電気機器修理まで、現場や種類は多種多様です。

各現場や仕事の種類によって工事費（予算）は変わるため、「どの現場で働くか」ということは給料に影響しています。工事費の高い現場であれば、その分給料も上がる見込みがあります。

また、専門性が高く、経験者でないと扱うのが難しい現場に変えてもらうことで給料アップを狙うこともできます。

1日で完結する現場をたくさんこなす

電気工事の仕事は、歩合給で支払われることも多いです。日給ではなく歩合給で給与が支払われる場合は、1日で完結する現場をたくさんこなすことで収入を増やすことができます。

ただし、歩合給の仕事は単発のため、常にあるとは限らず、また、正社員として雇用されるわけではないため、有給休暇や賞与もありません。

短期的に多額を稼がなくてはいけない事情があるときは歩合給の仕事を選び、長期的に安定した収入を得たいときは正社員として勤務することをおすすめします。

上位資格や関連する資格を取る

電気工事を行うためには、少なくとも第二種電気工事士の資格が必要です。

第二種電気工事士は住宅や事務所などに設置している、一般用電気工作物（エアコンなど）の工事のみ許可されている資格です。

しかし、最大電力500kW未満の設備（ビルや大きな工場などで使用する電気設備）の電気工事には、第一種電気工事士が必要となります。

電気工事関係の会社も資格手当を設けていることがほとんどですので、上位の資格取得を目指すのも給料アップにつながります。さらに仕事の幅を広げたり専門性を高めたりするためにも、資格取得は大切です。

電験（電気主任技術者）は、事業用電気工作物の電気工事を行う現場で必須の資格です。

電験を取得している者が、事業用電気工作物を行う現場で現場責任者を務めなければいけないと定められているため電験は需要のある資格です。

電気工事施工管理技士は電験と似ていますが、設備全体の運用管理ではなく安全・工事スケジュール管理など現場管理のために用いられる資格です。

そして電気通信工事担任者は、通信回線（光回線や電話回線など）の工事ができる資格です。

転職する

現在勤めている会社では昇給が見込めない場合は、転職もおすすめです。

しかし、安易な退職・転職活動は、再就職が難しくなってしまうリスクもあるため、転職するメリットや必要性を何度も確認した上で行動するべきです。

工事費が常に安く業績が上がらない・指示される作業が不適切な内容など、経営状況や現場環境に不安要素がある場合は転職を検討してみる価値があります。

しかし、単に何となく転職したい・他の現場を見てみたいといった、漠然とした理由であれば転職についてよく考えて行動に移しましょう。

転職活動の際は給与など基本情報に加えて、企業の評判や昇給に関する条件や評価基準も調べておくことがポイントです。

独立する

元々独立志向を抱いている方は、電気工事に必要な資格と実務経験を武器に、独立・起業という選択肢もあります。また、法人・自営業どちらの業態にするかは、売上や節税などの関係で選択できます。

独立のメリットは、自分で工事費の見積もりを作成できますし、努力次第で売上・年収も伸ばす余地がある点です。また、休日など働き方についても、全て自分で構築できるのも大きな魅力です。

年収600万円以上のケースもあり、平均年収より上を目指すことも可能です。

しかし、不安定な収入になる可能性もあるため、固定収入を求める方にはおすすめできません。あくまで独立志向が高く、働き方を1から構築したい・挑戦したい方向けの選択肢です。

地道にステップアップしよう

電気工事士の平均年収は500万円前後で、他の仕事よりもやや高めでした。

資格を持っていないとできない仕事ということもあり、昇給の手段がたくさんありますが、技術力を高めるということが特に重要です。

まずは技術力を高めることを考え、その後社内の仕事を変えてもらったり転職したりといった選択肢についても検討してみましょう。

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